＊１．ＨＩＶウィルス量
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血液中のウィルス量のことで、この量の変化を知ることで病気の進行をある程度予測することが可能と言われ、治療の開始時期や治療効果を判断する目安になる。PCR・RNA、NAT等の名前で呼ばれ、HIVに固有の遺伝子の一部を科学的に増幅する検査法を使って、血液1ml当たりどのくらいのウィルスがあるかを測る。2002年前半では、55,000を超えた場合、治療の時期を見定めるため慎重に経過を見る必要のある時期とされている。 |
| ＊２．免疫値 |
| リンパ球の中で免疫の司令官の役割を持つCD4という細胞の血液中の数。200を切るとウィルス量が少なくても治療開始の目安になる。CD4値という言い方もする。 |
| ＊３．その他感染症 |
HIVを持っている人は、HIVと感染経路が同じ病気（性感染症など）に感染していることも少なくない。また、他の感染症に感染しているとHIVの進行が速まる恐れもあるため検査する。日本の場合は、結核など国民的に多い病気も検査したり、家族や本人がこれまでかかった病気などもチェックするようだ。 |
| ＊４．妊娠中の女性、赤ちゃんへの影響 |
妊娠中の女性にとって、HIV感染がわかると、いろいろな問題が生じてきます。まず、同じ病院で診てもらえなくなることがあるかもしれません。パートナーに病気のことを知らせるかどうか、知らとすればどう知らせるか、ということに始まって、周囲から生まない方がいいとのプレッシャーを受けることもあるでしょう。あなた自身も悩むかもしれません。妊娠の継続が病気の進行を速める、という医師からのアドバイスがあるかもしれません。
産むと決めた場合、病院を変えなければならないかも知れませんし、赤ちゃんに病気を感染させるかもしれないという不安があるでしょう。母子感染は、あらゆる手を尽くせば日本では２％以下にすることも可能といわれています。しかし、赤ちゃんに感染させないことを優先させれば、自分にとってはまだ必要のない服薬を強くすすめられるかもしれません。
参考：中国四国センター「妊娠とHIV感染症」http://www.aids-chushi.or.jp/c4/pregnancy.html |
| ＊５．病院以外に相談相手 |
このようなさまざまな問題に直面し、しかも自分の希望することに反対が多い場合、やはり病院の外に情報提供や相談相手を求めなければあなたの意思が反対意見に押し切られてしまうかもしれません。こんな場合は、派遣カウンセラーやNGO（民間団体、ボランティア団体）など力になってくれる人、団体があります。 |
| ＊６．治療方針 |
日本の場合HIV感染症の治療は。「HIV治療のガイドライン」に沿って行われることが多いのですが、本人の意思が最も重要です。医師にはできるだけの情報提供をお願いするとしても、インターネットやNGOから自分で情報を得る努力もした方が、判断材料・選択肢を広げることになります。 |
| ＊７．セカンドオピニオン |
他の医療機関の他の医者に診察を受け、治療方針について意見を求めること。日本のHIV診療は病院間、地域間の格差が大きいので、通常は便利な病院に通院し、診療経験の多い医師にセカンド･オピニョンを求めるという方法が薦められています。 |
| ＊８．パートナーや家族への告知 |
治療の進歩によってHIV感染症は10年以上の長いスタンスで考えなければならなくなってきました。このため困難な治療と上手に付き合っていくのに少しでも楽なようにと、家族に知らせることを薦める医療機関が多いようです。パートナーについては相手が感染していた場合の治療、感染していない場合の予防の面から、未成年者の場合は経済的な困難を予測して、「知らせなさい」プレッシャーが強くなります。しかし、必ず知らせなければならないものではありません。あくまでも、あなたの意思で決めていいことです。知らせるにしても、今すぐ知らせなければならないものではありませんから、自分に知らせる準備ができるまで先延ばししてもいいことです。 |
| ＊９．派遣カウンセラー制度 |
ここ何年かの間に、日本ではエイズ専門相談員の派遣制度が徐々に整備されてきています。派遣カウンセラーは病院に所属するのではなく、都道府県に所属して派遣される形になっています。そして、一般の心理カウンセラーとの違いは、精神的なサポートに加えて、病院や医師との橋渡し役、また経済的な問題の相談役、そうした制度への橋渡しとしての役割も果たしていることです。このため派遣カウンセラーは、HIV医療知識や福祉についても訓練を受けています。都道府県によってはこの制度のないところもありますが、越境しての派遣も可能ですから、地域のブロック拠点病院に相談してみましょう。ブロック拠点病院一覧 http://api-net.jfap.or.jp/soudan/soudan_Frame.htm |
| *10．生活・体質、耐性ウィルスの有無に合った薬 |
「抗HIV薬」と呼ばれるHIVの治療薬は今の日本では16種類（合財は含まない）、近くさらに増えるでしょう。服薬回数でも1日に1回でいいものもあれば、２回のもの、３回のもの、食事の影響を受けるものなどさまざまです。また、仕事によっては困った副作用が出るものもありますから、薬の選び方によってはあなたの生活は快適にも不便にもlなってしまいます。さらに注意する必要のあるのはあなたののむ薬が効かないウィルスがいる（耐性ウィルス）という点です。あなたのウィルスがそうした種類でないかどうか、服薬を始める前には、必ず「耐性検査」をしてもらうようにしてください。保険がききませんが、治験などを利用すれば費用負担はほとんどなくて済みます。 |
| *11.経済的な悩み |
抗HIV薬をのむようになると、全額自費で考えると月２０万円前後、保険を使っても４〜６万円かかります。ずっと続くわけですから負担はとても重いものになります。そんなHIV治療の実情を踏まえて、身体障害者認定を受けられるようになりました。病院の医療ソーシャルワーカー（MSW)や、MSWがいない場合は医事課、それもだめな場合はNGOに相談してみましょう。 |
| *12．民間療法 |
医療の対象とならないものは医療に近いものも含め民間療法といわれています。民間療法で問題になるのは、病院のHIV治療効果を減らしてしまうものや両方のむことで悪い結果になるものなどもあります。服薬開始前であっても、せっかくいい結果が出ていると思えるものを、服薬のために取りやめなければならない状況になるのは結構ショックです。前もって確認しておいたほうがいいでしょう。また、医師によっては民間療法を嫌う人もありますから、主治医との関係を悪くしないためにも話し合いが必要と思われます。 |